元KARAのク・ハラさんや、女子プロレスラー木村花さんの死から、あらためて日本でもSNSなどネット上での誹謗中傷に対しての動きが出始めています。
テラハに出てた木村花さん自殺…誹謗中傷が原因みたいですね。みんなネットに書く前によく考えて。みんなが傷つける側にも傷つく側にもなって欲しくない。
気軽に言った言葉で1人をここまで追い込む事。忘れないで。自分が嫌いなだけでその人を傷つけて良い理由にも死に追いやって良い理由にもならない pic.twitter.com/GJR8xIoCMq— ここあさま@6.13イベント (@kokoasama0413) May 23, 2020
調べてみると、SNSやネットで他人を誹謗中傷する人には、いくつかの特徴や心理があることがわかりました。
芸能人に限らず、一般人の間でもSNSいじめが問題になっています。
SNSやネットで他人を誹謗中傷してくる人の特徴や心理をつかめば、自分自身が悩むこともなくなり、大切な人を中傷被害から守ることもできるかもしれません。
どうしたらSNSやネットの誹謗中傷を減らせるのか？
今回は、SNSやネットで誹謗中傷する人の特徴や心理、対策方法についてまとめました。
SNSやネットで木村花を誹謗中傷する人の特徴や心理
この投稿をInstagramで見る
SNSで他人を誹謗中傷してしまう人には、いくつかの特徴や心理があることがわかりました。
- 歪んだ正義感からの誹謗中傷
- 嫉妬心やコンプレックスからの誹謗中傷
- ストレス発散からの誹謗中傷
- マウントを取りたい心理からの誹謗中傷
- 恨みつらみからの誹謗中傷
誹謗中傷してくる人の特徴や心理をつかめば、あなたが中傷に悩むことがなくなったり、あなたの大切な人を救うきっかけになるかもしれません。
歪んだ正義感からの誹謗中傷
この投稿をInstagramで見る
SNSやネット上で誹謗中傷が行われるとき、「正義感」がもとになるケースが多いと言われています。
近頃のケースでは、新型コロナウイルス陽性の疑いが見られていた山梨県出身の女性が、移動を自粛せずに県をまたいだことで、個人情報や勤務先のデマまで広められることがありました。
山梨県に帰省中に新型コロナ感染が判明した女性が、高速バスで帰京した件。ネット上には女性の「勤務先」として東京の会社を指す根拠不明の投稿もあり、同社はHPに文面を掲載し、感染した関係者はおらず「事実無根」だと説明している。
いやぁ…もう集団リンチですやん。自粛正義って誠意なんすかね。 pic.twitter.com/5zOYbUFdZd— ® ∠冷℃ (-Original-) (@whoiam013_limte) May 6, 2020
このように、ふとした拍子に個人を追いかけて、特定したプライバシー情報を晒したり、寄ってたかって誹謗中傷する人がいます。
これらの人たちは、
「自分はみんなのためにやっている」
「中傷されるほどの行為を行ったのだから当然だ」
と思い込んでいるのです。
しかし、特定の人物がどんな行為をしていたとしてもプライバシー情報の晒しや、誹謗中傷行為は許されることではありません。
とはいえ、正義感から誹謗中傷をしている人は、権利を侵害していない、もしくはそこまでひどいことをしていないと思い込んでいます。
嫉妬心やコンプレックスからの誹謗中傷
この投稿をInstagramで見る
次に、芸能人や人気な特定の人物への嫉妬心や、自身への強いコンプレックスからくるものです。
SNSやネット上で他人へ誹謗中傷を行い、優位に立とうとする人は、現実世界で何らかのコンプレックスを抱えているケースが少なくありません。
コンプレックスと言っても「外見が劣っている」「体形に自信がない」などの外見に関することだけではなく、
「収入が少ない」「独身」「性格が悪い」「学歴がない」「友達が少ない」などの性質や、内面のことも含まれます。
コンプレックスのある人は、自分よりも優れている人に嫉妬しやすく、SNS上にキラキラした写真が載せられていると、余計に他人が自分よりも優れているように思えるのです。
確かに、私生活が充実している人はそこまでSNSやネットに固執する必要はありません。
「○○さえいなければ」と、自分が嫉妬している人物のせいで、自分の私生活が上手くいかないと勝手に恨んでいる人も少なくありません。
ストレス発散からの誹謗中傷
この投稿をInstagramで見る
次に、単なる日常のストレスのへはけ口にしているケースです。
SNSやネットを見ていると、特定の人物に限らずに、誰彼かまわずに文句を言っている人も見かけます。
このような人は、SNSやネットで誰かを攻撃することで、日常のうっ憤を晴らしていると考えられます。
例えば、会社でうまくいかない、プライベートが充実していない、けどSNSやネット上でなら顔や収入はばれないから、誰かを論破できる！という思考によるものです。
社会問題や、政治関連の出来事、芸能ゴシップなど、どのジャンルにも一定数わかったような口を聞いてくる人はいます。
このような日に絡まれたとしても、絡まれる方に非があるというよりは、「この人は他人を攻撃しないとやっていられないんだ」と思うようにするのが良いでしょう。
このタイプの人には、無関心が一番効きます。
マウントを取りたい心理からの誹謗中傷
この投稿をInstagramで見る
次に、SNSやネット上でマウントを取りたい、優位に立ちたいというケースです。
日本人は競争心がないと言われることもありますが、最近のネット社会を見ていると意外と野心を隠し持っていることがわかると思います。
ただし、実世界で他人よりも優位に立つには、「良い成績を取る」とか、「キャリアアップを狙う」しかなく、実現はなかなか難しいです。
しかし、SNSやネット上では1つのツイートがバズレば一躍人気者になれるように、言葉だけで戦うことができます。
そのため、自分よりも上のレベルだと思っていた人に少しのミスが見えたとたん、袋叩きにして引きずりおろすことで、自分が上になった気分になっているのです。
恨みつらみからの誹謗中傷
この投稿をInstagramで見る
そして、恨みつらみなどの復讐心が募ってしまったケースです。
SNSやネット上では、平気で「消えろ」などの辛辣な言葉が飛び交っていますが、これは自分が受けた辱めや苦しみを、相手にも味わわせてやろうという心理から来るものもあります。
例えば、振られた腹いせに別れた恋人のプライベート情報や、デマの情報をSNS上で言いふらしたりするケースもありますし、ネット上でむかつくコメントをされたからやり返したという人もいます。
自分の嫌な気持ちを他で発散できないために、特定の人物を同じ目に合わせることで、恨みやつらみをなくそうとしているのです。
SNSやネットで誹謗中傷した人の身元は特定可能？費用や罰則は？
この投稿をInstagramで見る
SNSやネットで誹謗中傷した人の特徴や心理はつかめましたが、実名や顔をさらしていないアカウントに対して、身元を特定することはできるのでしょうか。
また、特定するための費用や、誹謗中傷した人に与えられる可能性のある罰則についてもまとめました。
SNSやネット上のことだから、とあきらめていた人も、もしかしたら泣き寝入りになる可能性を防げるかもしれません。
被害ケースによることもあるので、参考までにご覧ください。
SNSやネットで誹謗中傷した人の身元の特定費用
この投稿をInstagramで見る
SNSやネット上での誹謗中傷に対処するとなると、まずは相手の身元を明らかにする必要があります。
SNSやネット上での誹謗中傷発信者の情報開示にかかる費用は、主に以下のような金額になっています。
| 発信者情報開示請求にかかる費用 | 損害賠償請求訴訟 | 合計 | |
| 被害者が負担する費用 | 40万～100万円 | 10万円～ | 50万～130万円 |
| 加害者が払う費用 | 20万～50万円 | 30万～100万円 | 50万～150万 |
個人で支払うにはかなり高額に思えるため、結局発信者の身元開示を要求しない人や、躊躇してしまう人も少なくありません。
しかし、現代ではクラウドファンディングを利用して他社からの支援を受けることもできるので、
SNSやネット上の誹謗中傷に対しては、とにかくスピード感を持って、弁護士への依頼を上げることが重要になります。
投稿者の身元を特定するまでにかかる期間は半年～1年程度、費用は1人分の身元が特定されるまでに数十万～100万円程度は下らないと言われています。
投稿者の身元の特定までにかかる期間は半年～1年程度。費用は1人分の身元が特定するまでに数十万～100万円程度かかる。
被害者の負担分が大きいのが気になる点ではありますが、今後の誹謗中傷被害の抑止や、疑心暗鬼になる気持ちを払拭するために法的措置を取る被害者も多いと言います。
SNSやネットで誹謗中傷した人に与えられる罰則は？
この投稿をInstagramで見る
SNSやネット上であっても、懲役や罰金等の刑罰が科される刑事訴訟もしくは、損害が発生した場合に損害を求める民事訴訟の対象になります。
それでは、2つの違いを説明しつつ、どんな罰則が与えられる可能性があるかを説明していきます。
刑罰とは、死刑・懲役・禁固・没収・罰金などの罪を犯した人の身体や財産に対して直接的な罰を与えるものです。
よく耳にするような、「○○判決」、「懲役〇年の刑」と言われる部類にあたります。
誹謗中傷を行った場合、名誉棄損罪か侮辱罪にあたる可能性があります。
名誉棄損罪は、「公然と事実を摘示し、人の名誉を毀損した者は、その事実の有無にかかわらず3年以下の懲役もしくは禁固または50万円いかの罰金」。
侮辱罪は「事実を摘示しなくても、公然と人を侮辱した者は交流または科料に処する」というものです。
つまり、名誉棄損罪は「○○さんは薬物使用疑惑がある」など、○○さんが薬物を実際に使用しているかどうかの真実に限らず、社会的に影響がある内容を出された場合。
侮辱罪は、「ばか」、「あほ」など具体的な事実を言わずに公然の場で辱められた場合にあたります。
そして、民法では刑法で裁けなかった場合に責任を問うもので、「慰謝料〇円」というのがこちらの民法にあたります。
民法は主に、進退や財産に損害を受けた場合に、それに対する賠償請求を行うことで、誹謗中傷であれど下記の要件を満たすことで請求が可能です。
①故意または過失であること（損害を受けると分かっていた）
②権利や利益を実際に侵害した（心身に対して損害を加えた事実がある）
③損害の発生（②によって損害が発生している）
④因果関係（③は②が原因で起こったということ）
こちらでご紹介した刑罰もあくまで一例にしかすぎず、被害状況によっても大きく異なると思います。
SNSやネット上での誹謗中傷被害にあわれた方は、自分で調べるのもほどほどに、まずは弁護士へ相談することを勧めます。
SNSやネットで誹謗中傷された場合の対処方法
この投稿をInstagramで見る
最後に、SNSやネットで誹謗中傷された時の対処方法についてまとめておきます。
SNSやネット上で誹謗中傷を受けた際、ついつい対象の書き込みを晒し上げてしまったり、同じような言動で相手を傷つけたくもなります。
しかし、自分も誹謗中傷の発信者と同様の言動をしてしまっては法的措置が取れないことも考えられますので、ここはグッとこらえて大人の対応をしましょう。
最近では徐々にネット被害で裁判沙汰になるケースも増えていますが、まだまだ対応は十分なものとは言えないため、とにかく素早く弁護士へ相談することが重要になります。
なぜなら、SNSなどのデータ投稿の保存期間に期限があり、ツールによっては約1週間で自動的に削除されるところもあるからです。
「書き込んだ人を特定するための『発信者情報開示請求』を行うなら、すぐに弁護士に依頼してください。というのも、SNSへ投稿した場合、データの保存期間には期限があり、短いところだと約1週間で自動的に消えてしまうからです。また、それ以前に、投稿した本人が自主的に消してしまうケースもあります。そうなると、証拠がなくなり、訴えられなくなります」
また代表的なSNSのTwitterであっても、海外企業であるため情報開示請求をしてから身元確定につながるIPアドレスの開示まで約2～3か月はかかり、その間にデータが消えてしまうこともほとんどです。
それに、大多数から誹謗中傷を受けていた場合、身元を特定したい人物が増えれば増えるほど費用と時間がかかってしまうため、弁護士へ相談する前に特定の数人だけをピックアップしておくのが良いです。
また、「ばか」、「消えろ」などの短絡的な書き込みよりも、「○○は消えろ」のように名指しで、明らかに特定の人物への誹謗中傷であることがわかるものでないといけません。
誹謗中傷の発信者の身元が特定されると、その後は損害賠償を支払う流れになりますが、被害者が損害賠償を受け取らずに、「今後は一切誹謗中傷を行わない」などという誓約書を書かせることで和解に至ることもあります。
身元特定後の対処方法に関しては、被害者本人の意向にゆだねられるということです。
誹謗中傷発信者の身元が特定された場合、プロバイダ業者から情報開示の許可が加害者側へ通知されることとなっています。
その時点での加害者側の態度や、反省の様子を見て、その後の対応を考えるのも良いでしょう。
まとめ
この投稿をInstagramで見る
今回は、SNSやネットで誹謗中傷してしまう人の特徴や心理やその対処方法をまとめました。
SNSやネットで誹謗中傷してしまう人の特徴や心理は、以下のものが挙げられます。
- 歪んだ正義感からの誹謗中傷
- 嫉妬心やコンプレックスからの誹謗中傷
- ストレス発散からの誹謗中傷
- マウントを取りたい心理からの誹謗中傷
- 恨みつらみからの誹謗中傷
また、SNSやネットで誹謗中傷した人を特定するには、およそ数十万～100万円かかり、与えられる可能性のある罰則は名誉棄損罪か侮辱罪もしくは民事訴訟によるものです。
SNSやネットで誹謗中傷された時は、素早く弁護士に相談するしかありません。
最近被害に遭ったク・ハラさんも、木村花さんもこれからの活躍を期待されている矢先でした。
それに、亡くなった後もネット上には誹謗中傷と見られる書き込みが殺到しており、本当に心が痛んでやみません。
いくら閲覧数を稼ぎたい、注目されたいからと言って、他人を傷つけて集められた話題は、一過性のものであり、その人の才能や能力では決してありません。
今後日本でSNSやネットでの誹謗中傷に対して、どのような法的措置が取られるようになっていくかはわかりませんが、どうかパフォーマンスだけでなく、誠意ある行動を見せてほしいと思います。
また、私たち自身や、大切な人たちを守るためにも、一人ひとりが「言論の自由とは何か」ということを考え、モラルのある言動を心がけるべきです。
コメントを残す